急性心筋梗塞で生き方が変わる。仕事も？経営も？
こんにちは、健康診断の心電図で毎年「洞性徐脈」と書かれるユナイトnote編集部です。
心臓ものんびり屋のようですが、経営は待った無しですよね。
今回は、三大疾病のひとつ 「急性心筋梗塞」 について取り上げます。
「がん」「脳卒中」と並び、生命保険や医療保険で特別な扱いを受ける病気ですが、実際には「心疾患」と何が違うのか、そして救命後に経営へどのような影響が及ぶのか、意外と知られていません。
この記事では、心筋梗塞の基本から、発症後の生活・就業への影響、そして経営者が備えておくべき制度・保険まで整理します。
心筋梗塞とは
心筋梗塞は、冠動脈が血栓などで詰まり、その先の心筋が壊死してしまう病気です。
急な胸痛と呼吸困難が特徴で、処置が遅れれば命に直結します。
似た病名に「狭心症」がありますが、これは血流が一時的に悪くなった状態で壊死には至りません。
心筋梗塞は血流が完全に止まるため、より重篤です。
「心疾患」との違い
「心疾患」という大きなグループには、心筋梗塞・狭心症・心不全などが含まれます。
三大疾病などで、保険の支払対象となる場合、多くは 「急性心筋梗塞」 に限られます。
つまり、心疾患は大分類、心筋梗塞はその一部という位置づけです。
死亡数と致死率
厚生労働省「人口動態統計（令和5年）」より：
• 心疾患は死因第2位（年間約23万人）
• うち急性心筋梗塞などの虚血性心疾患：約7.1万人
致死率は初期対応の早さで大きく変わります。
日本循環器学会の報告では、入院患者の約8％が院内で死亡、特に発症1時間以内の死亡が多く、突然死の原因にもなります。
医療の進歩で救命率は改善しましたが、経営者にとって問題は救命後に始まる生活と仕事の継続です。
後遺症と再発リスク
心筋梗塞後は、以下の後遺症・合併症が残る場合があります：
• 心不全（ポンプ機能低下）
• 不整脈
• 運動能力の低下
また、再発リスクは高く、心筋梗塞や脳卒中など心血管イベント全体で3年以内に30〜40％が再発すると言われています。
心筋梗塞の4大リスク要因は 高血圧・高脂血症・糖尿病・喫煙。
これらが常態の方は、リスクは高めと言えます。
就業と経営への影響
退院後は心臓への負担を避ける生活が続きます。
避けるべき活動例：
• 重い荷物運搬
• 満員電車での通勤
• 立て続けの入浴・食事・排便
• 過度な運動やストレス
デスクワークは2〜3か月で復帰可能な場合もありますが、肉体労働はより長期休養が必要。
特にプレイングマネージャー型の経営者は、長期離脱が事業継続や資金繰りに直結します。
制度と保険による備え
公的制度
• 傷病手当金（健康保険加入者）：最大1年6か月、報酬の約2/3支給（国民健康保険は原則対象外）
• 障害年金：後遺症の程度により障害厚生年金の支給対象
民間保険
• 三大疾病保障保険：がん・急性心筋梗塞・脳卒中で一時金支給
• 就業不能保険：長期復職困難時の収入補填
注意：支払い要件は商品によって異なり、「60日以上所定の状態の継続」などの条件や、逆に対象が「心疾患」で広い場合などもあるため、契約内容の確認が必須です。
まとめ
• 急性心筋梗塞は救命後も後遺症・再発リスクが高い
• 経営者は長期離脱が経営に直結するため、制度と保険で多層的な備えが必要
• 事業継続計画（BCP）や業務分担の整理がリスク軽減に有効
いざという時の備えは、経営者本人と会社双方の安心につながります。
この記事が少しでもお役に立てれば幸いです。
お忙しい中、最後までお読みいただきありがとうございました。
※注意点
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• 本記事は2024年11月時点の情報に基づいています。
• 詳細は税理士や税務署にご確認ください。
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■参考
▼令和５年（2023）人口動態統計（確定数）の概況｜厚生労働省
▼虚血性心疾患｜病気について｜循環器病について知る｜患者の皆様へ｜国立循環器病研究センター 病院
▼心筋梗塞を防ぐには | 急性心筋梗塞の患者さんをサポートする情報サイト – 急性心筋梗塞.com
▼【募集終了】2024年度「ACS 後の患者手帳事業」の公募を開始しました ｜ 一般社団法人 日本循環器協会｜Japanese Circulation Association